女のマネー講座:支出をどう抑えたらいい?

2010年01月01日
マネー講座タイトル


自分で働いて得たお金は、ムダにしたくないし、できる限り賢く付き合いたい。
ここで、マネーの賢い貯め方、使い方を身に付けよう!

vol.3 未経験で事務職を志望し、転職活動中。 お給料がダウンしそうなので、支出をどう抑えたらいい?


転職活動中/Y・Mさん(24歳)

profile 大学卒業後、惣菜販売会社に就職。店長補佐の正社員として約2年勤務したが、体調を崩し、退職。現在、事務職を希望し、転職活動をしている。東京23区内で一人暮らし。

転職活動中/Y・Mさん(24歳)家計簿

溝渕麻理さん


溝渕麻理さん
ファイナンシャルプランナー兼 キャリアカウンセラー。 三菱信託銀行を経て、人材派遣会社、人事総務部マネージャーを経験後、お金の専門家の集団「フェイシス」に参画。100ten.Schoolで講師も行う。
http://www.100ten.co.jp/


転職先が見つかったら、まずは貯金を再開。貯金の習慣があるので、次は投資の勉強を始めましょう

Mさん:「もともと住宅に興味を持っていたので、不動産業界の事務職を志望し、2カ月ほど転職活動をしています」
溝渕先生:「不動産業界の事務は、ほかの業界に比べてお給料が高めですね」
Mさん:「そうなんですね! けれども、未経験なので、前職の給与(月給26万円)ほどはもらえないだろうし、もっと支出を少なくしたいと思っています」
溝渕先生:「支出を抑えるならば、家賃を下げたいですね。今、誰もが右肩上がりに給与が上がる時代ではないので、生活に必要な支出で、抑えられるところは抑えるべきです。手取りが月給22万円で支出がこのままだとすると、家賃は7万円前後までに抑えたいところ。そうすれば、きちんと貯金する習慣がついているMさんは、毎月3万~5万円の貯金を続けられ、節約で苦しむこともないでしょう」
Mさん:「給与の目安ができて、仕事が探しやすくなります!」
溝渕先生:「また、Mさんは貯金ができるので、貯蓄(※)だけでなく、投資(※)を始めるとよいでしょう。貯蓄と投資を合わせて、資産運用(※)と言いますが、今、資産運用の第一歩を踏み出しても問題ありません」
Mさん:「実は将来、両親がマンションを買う際、援助してあげたいと思っているんですが…」
溝渕先生:「目標があるなら、それに向けて計画的に投資を始めるとよいでしょう。マンションを買うためには、頭金をしっかりと準備しなければいけません。とはいっても、マンション購入の援助はまだ先のようですので、まずは月々の貯金のうち、1~2万円を投資信託で積み立てることから始めませんか? 投資信託は元本保証ではない商品なので、一時的に元本割れすることがあります。しかし、バブル期のように株価の暴落が起きても、株式市場は長い目で見ると、成長を続けていくものです。過去の実績を見ればわかります。ですから、株式の入っている投資信託を選んで長く運用すれば、お金をふやせるんですよ」
Mさん:「これから、投資の勉強をしないといけませんね」
溝渕先生:「その通り。まずは初心者向けの書籍などで勉強して、自分で金融商品を選べるようになってください」

◆結論1 :
未経験の職種に挑戦するため、月給ダウンは覚悟。まずは家賃を抑えよう

Mさんは、前職でパソコンを使って仕事をした経験があり、アピール材料にはなりますが、あくまで事務は未経験。月給ダウンは覚悟して、月々の出費を抑えることを考えましょう。事務経験を積むまでは、貯金額を月々3万円に減らす方法もありますが、「今の家は管理が行き届いていない」(Mさん)という不満もあるようなので、家賃を抑えるために引っ越しを検討してみてはどうでしょう。

◆結論2:
マンション資金は、預金だけでは足りない。投資を始める必要があります

現在24歳のMさんが、両親のマンション購入資金を援助するのは、おそらく10数年先。まずは、貯金していた5万円のうち、一部を投資信託の積み立てに変えることから、始めるとよいでしょう。また、何かあったときのため、すぐに引き出せる預貯金に、生活費(最低限の支出)の6カ月分は持っておきたいもの。投資だけでなく、今までどおり、月々の貯金を継続することも必要ですよ。

マネーがどんどんわかる!基本ワード


貯蓄と投資

貯蓄は、価格の変動(値動)がなく、基本的に減らないため、緊急時の出費や、短期的な目標に備えるのに適している。対して投資は、価格の変動(値動き)があり、それに見合う上昇が期待できる。老後の資金など、長期的な目標に向けてお金をふやす場合に有効。


資産運用

貯蓄と投資の組み合わせを指し、その分配割合はライフステージに合わせて変化する。資産運用の目的は、結婚、マンション購入などの資金を作ることや、老後の資金準備など。今後は、年金不足とインフレリスクへの対策として、貯蓄より投資に重点をおきたい。