女性の求人・転職:とらばーゆはじめてでも安心 転職Q&A
STEP1 会社探し 02 会社を選ぶチェックポイント〜求人ページの見方
Q 募集が20〜24歳で月給20万〜24万円の表示、24歳の私は24円万なの?
A
それはカン違いというもの。給与表示の幅と募集年齢の幅は関係がなく、たまたま数字が対応しているだけ。「○万〜○万円」という記載の意味は、応募者の実力により、この範囲で給与を出す用意があるという意思表示。たとえ24歳でもまったく未経験の応募者の場合は、初任給は20万円となる可能性もある。
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Q 試用期間中は、給与が低くなると聞きました。本当でしょうか?
A
採用が決定された後、「試用期間」を設けている会社も多く見受けられる。また、その間の給与の金額は本採用後より低めに設定している会社も少なくない。もともと、この試用期間とは、本採用の可否を決断するために技能や適性を判断したり、教育研修を実施するのが目的。実際の戦力となる本採用後とは区別しようとの考えによる。試用期間の長さは法的には1年以内だが、1カ月から3カ月くらいが一般的。給与も金額面だけでなく、時給制など給与システムから異なる場合がある。『とらばーゆ』の求人広告では、試用期間があり、その間の労働条件が本採用後と異なる募集については、その長さや期間中の給与システムと金額を明記するようになっている。
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Q 給与アップを狙っての転職です。前の給与は考慮されますか?
A
前職で同じ分野の仕事に就いていた応募者の場合、以前の給与額は考慮されるのが当然とも。が、甘く考えるのは危険。「考慮」は決して「アップの保証」ではないからだ。前職の給与が応募先の給与テーブルと比較して高い場合には、同額程度、あるいは下がる可能性もないわけではない。また、未経験分野の仕事に応募する場合は、前職の給与より、その職種、会社の給与水準に左右されるのが一般的だ。
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Q 給与表示は「額面金額」で、手取りは減るとか。何が引かれるの?
A
特に断りがなければ、求人広告表示や面接時に提示される給与金額は支給額、つまり「額面給与」だ。実際に会社からもらう手取り額は、その額面給与から税金や保険料などを天引き(控除)した後の金額になる。引かれる金額は、額面給与額や扶養家族の有無、社会保険完備の会社かどうかなどでかなり違う。ちなみに扶養家族がいない人は、税金と社会保険料だけで額面給与の2割前後が目安。なお健康保険料と厚生年金保険料の天引きは、初任給の翌月からとなる。
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Q 「社会保険完備」の会社と「労働保険有」の会社はどう違うのですか?
A
ただ「社会保険」と言えば、厚生労働省管轄の健康保険と厚生年金保険を指すのが一般的。が、求人広告に「社会保険完備」と書いてあれば、雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金保険に入っているという意味だ。また、この4つの保険のうち雇用保険と労災保険は厚生労働省管轄のものなので、一般に「労働保険」とも称されている。労働保険は、原則として1人でも労働者を雇うすべての事業所に加入の義務があるが、社会保険の場合は法人登録の有無や従業員数などによって、強制適用事業所と任意適用事業所に分かれる。そのため労働保険には加入しているが、社会保険に加入していない事業所も…。こうした事業所の場合が「労働保険有」となるわけだ。
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Q 給与表示は18万円以上、経験者の私はいくらか問い合わせてもいい?
A
知りたい気持ちはわかるが、応募前の電話問い合わせでは、尋ねても、具体的な金額に関する回答はもらえないのが一般的。中途採用者の給与の設定方法は、新卒者の場合とは違って年齢や学歴で横ならびに決まるケースはない。経験の有無はもちろん、その中身や技能レベルなどが選考の過程、試用期間などによって詳細にチェックされ、個人の給与が決まってくるのだ。それまでは、給与額の具体的な提示ができないから「○万円以上」といった幅を持たせた表現となる。自分が実際にもらえる金額については、最終面接の際などに確認することをすすめたい。
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Q どんな求人でも、女性も男性も応募していい?
A
男女雇用機会均等法によって、性別による制限を設けることは禁止されている。だから、応募するのは当然OKだし、性差別をする企業は、社名公表など社会的制裁を受けることになっている。応募時だけでなく、採用後の配置・昇進・教育訓練においても、男女差別は禁止されている。結婚や子どもの有無、年齢などを理由に女性の配置・昇進・教育訓練を妨げたり、資格試験、昇進試験を男性と違う条件で行うことも違反事項だ。しかし例外として、「女性のみ」での募集が認められているケースもある。過去の経緯や固定的な男女の役割分担意識などから、結果的にある特定の職種、特定のポジションに女性が少ないと判断された場合だ。例えば「営業職に女性がほとんど配属されていない」「管理職の大半が男性だ」など、実態として男女間の格差が存在している場合がこれにあたり、「女性のみ」でも募集することが認められている。
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Q 深夜残業のある仕事に女性も応募できる?
A
以前女性の深夜労働は禁止されていたが、労働基準法が改正されたことで、時間外・休日労働、深夜22時以降の労働については、男性とまったく同じ条件で働くことが可能だ。「時給のいい深夜に働ける」などメリットもある一方で、女性だから「早く帰ることができる」というような優遇もない。
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Q 年齢制限がなくなったってホント?
A
2007年10月施行の雇用対策法において、求人企業は以下の例外事由のいずれかに該当する場合を除き、年齢制限が禁止されています。
(1)定年年齢を上限として、当該上限年齢未満の求職者を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合
(2)労働基準法等法令の規定により年齢制限が設けられている場合
(3)長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を募集・採用する場合
(4)技能・ノウハウの継承の観点から、特定の職種において労働者数が相当程度少ない特定の年齢層に限定して募集・採用する場合
(5)芸術・芸能の分野における表現の真実性等の要請がある場合
(6)60歳以上の高年齢者又は特定の年齢層の雇用を促進する施策の対象となる者に限定して募集・採用する場合
※「年齢不問」(年齢制限なし)とは
「15歳以上〜上限がない募集」および「15歳以上〜個社の定年制に基づく募集」をさしています。定年制は法定の定年か継続雇用制度があることを意味しています。
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Q 求人広告にある応募資格は絶対?
A
これは、必ずしも「絶対」とは言えない。「経験2年以上」とある場合、条件を満たしていない人の応募を受け付けない企業もあるが、中には目安として記入しているだけの企業もある。その会社の職務を遂行するのに必要なスキルを持っていれば、応募を受け付けてくれることも。あきらめずに電話で問い合わせをしてみるべき。そのときに、自分の経験やスキルの中身を説明できるように準備しておけば、採用担当者も判断しやすいはず。
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Q ポジティブアクションって何?
A
ポジティブアクションとは、性別による固定的な役割分担意識や過去の経緯から、男女の間に事実上差が生じているとき、それを解消しようと企業が積極的にその職位、職域に女性を登用する取り組みのこと。
具体的には、企業が、女性管理職の比率が低い場合、積極的に女性を管理職に登用しようとする、女性が少ない職種の募集を女性に限定する、などの取り組みが行われています。
募集、採用、配置、昇進、教育訓練、福利厚生など雇用のあらゆる場面において、性別を理由とした差別は、男女雇用機会均等法によって禁止されています。しかし、女性が男性よりも能力を発揮しにくい環境に置かれている場合、こうした状況を「是正」するために、「ポジティブアクション」が認められています。
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ファッション業界でのポイント
Q 未経験でファッション販売になろうと思うけれど、会社(ブランド)の選び方がわかりません。どんな基準で選べばいいでしょうか?
A
大切なのは、扱うブランドなのか、会社の安定性なのか、あるいは待遇面なのか、自分の希望に具体的な優先順位を付けておくこと。長く働くには、「どんなブランドで、どんな仕事をし、その会社でどうやって成長できそうか」をイメージできる会社、自分の可能性が広がる会社を選ぶことが肝心です。また、応募する前に必ずそのショップに足を運び、商品や接客の特徴を把握し、働く自分がイメージできるかを確認して。
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Q 募集が多くでる時期ってあるの?
A
ファッション業界で求人が増えるのは、セール後や、秋・春の新店舗オープンを控えた8月と2月。また、大型ファッションビルがオープンする場合は、だいたいオープンの半年ほど前からスタッフの募集が始まります。人気ブランドで複数のオープニングスタッフが募集されることも多いので、狙い目です。
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Q 販売の仕事は初めてで、ファッション業界についても、まったくの無知。事前に覚えておくべき知識や有利な資格は?
A
仕事に対する前向きな姿勢として、繊維の知識と、ブランドの知識は持っておくにこしたことはないでしょう。資格としては、販売の仕事に役立つという点で、ファッションビジネス能力検定(日本ファッション教育振興協会)や色彩検定、カラーコーディネーター検定などが考えられるものの、これらの資格が採用段階の選択基準になるとは限らないので、安心は禁物。むしろ、ファッション業界の仕事は華やかなことばかりではなく、細かな事務作業や体力を伴う仕事もある、というのをきちんと認識していることが大切。どんなときでも長時間笑顔でいられること、人の話に耳を傾けられることが、プロの販売員には求められます。
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Q 大手アパレル企業、セレクトショップ、SPA(自社オリジナルブランドによる企画・生産・販売)それぞれの業態の特徴やメリット、デメリットなどを教えてください。
A
レディース・メンズともに幅広い年齢層の複数ブランドを持つ大手の魅力といえば、やはり会社の規模が大きいゆえの安定性。一方、自分のアイデアや企画を活かしたいという思いがあるのなら、大手よりも小回りが利く、中小企業のほうが個人の意見やオリジナリティーを発揮できる場合も。
海外の工場やメーカーからショップのコンセプトに見合う商品を販売するセレクトショップでは、常にトレンドを意識した新たなブランド開拓が求められます。基本的に、アパレルメーカーではなく小売業に位置づけられるため、企画やオリジナルの商品開発を求めている人よりは、マーケット重視の提案ができる人に向いているでしょう。
また、最近注目を集めているのが「SPA」という業態。SPAとは「Specialty store retailer of Private label Apparel」の略で、「自社オリジナルブランドによる製造直売・小売専門店」を意味し、チェーン展開をしているのが一般的。代表的な企業としては、「ユニクロ」のファーストリテイリング、「無印良品」の良品計画など。企画・生産・販売を自社で一貫して行うため、低コストで商品を製造、販売できるメリットがあり、順調に業績を伸ばしている点でも話題に。
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Q 外資系ブランドを狙いたいけど、語学力は必要?
A
ブランドによって違いはあるものの、応募資格に語学力を挙げている求人は比較的少なめです。とはいえ、実際の仕事では、外国のお客さまへの対応など日常会話程度の語学力が求められる場面も。応募資格の有無にかかわらず、自主的に勉強することはおすすめです。
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Q 事務からアパレルへの転職を考えていますが、給料が減ることが不安。求人広告はチェックするものの、なかなか応募へ踏み出せないでいます。
A
入社後、一時的に収入が減っても、会社によっては販売実績によって給与アップが望める場合もあります。どの程度の収入減なら妥協できるのか、一度考えてみましょう。収入について自分で納得でき、かつ新しい仕事にチャレンジする意欲があるのなら、思い切って一歩を踏み出してみてはいかがでしょう。
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Q どうしても働きたいブランドがあり、応募したけど一度は不採用。再度応募することは可能?
A
再チャレンジはもちろんOK。ただし、応募する前に、「なぜ、そのブランドにこだわりたいのか」「どうして一度目は不採用だったのか」を再検証してください。自分のこだわりや足りないものを客観的に見つめなおせないと、同じように、不採用で落ち込む結果になりかねません。
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Q 未経験でもプレスやバイヤーに応募することは可能?
A
プレスもバイヤーもファッション業界を熟知していないと務まらない重要な職種。それだけに、アパレル未経験からでは、かなりの難関。ただし、販売スタッフとしてある程度の経験を積み、その企業の中でプレスやバイヤー職に欠員が出た場合に、社内公募などが行われることがあるのであきらめないで。その場合「なぜプレス・バイヤーになりたいのか」という点は必ず確認されますから、憧れだけではなく、明確な志望動機を持っていることが最低条件になります。
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Q 未経験から、海外ブランドやラグジュアリーブランドにチャレンジしてもいいの? その場合、どんなことに気をつければいい?
A
高い接客スキルが求められるブランドでも、未経験歓迎で募集を行っている企業はあるので、積極的に挑戦してみて。とはいえ応募するからには、ただの憧れだけではNG。「自分を成長させたいから、高いレベルの接客が求められるブランドにあえてチャレンジしたい」「未経験でも、これまでの仕事に対する姿勢を活かしたい」などの明確な志望動機と応募の意志が必要。「それでも不安」という場合は、応募前に店舗に足を運び、一流といわれるショップで働くスタッフの身のこなし、気配り、話し方などをチェック。そして、そこでスタッフの一員として本当に自分が働いていけるのかを考え、それでも「挑戦してみたい!」と思えるのであれば、大丈夫! チャレンジする価値はあるはずです。
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医療業界でのポイント
Q 求人の選び方がわかりません。どういう点に着目して応募する医療機関を決めればいいでしょう?
A
どこでも均質な医療サービスをというのが前提ですので、患者・利用者に対するサービスの部分では大きな違いは感じにくいかもしれませんが、勤務体制や職場の環境整備など、「働く環境」という観点では各医療機関で考え方の違いがあります。勤務地や看護部の理念、看護方針、勤務シフトなどのさまざまな視点から応募先を考えてみましょう。
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美容業界でのポイント
Q サロンの雰囲気を重視して転職しようと思っています。求人ページでは、どこをチェックすればいいですか?
A
サロンの雰囲気は、求人情報の中でも表しにくいポイントの一つ。とはいえ、じっくり読み込むと予想できることもあります。まず、店内やスタッフの写真が掲載されていればよく見てみましょう。広さやセット面の数から、店内が余裕のある造りかどうかがわかりますし、スタッフの集合写真からは、表情から関係性を感じ取ることができることも。また、スタッフ数やセット面数が明記されていれば、より具体的に店内での人の動きを想像できますし、技術者とアシスタントとの人数比もわかります。情報を隅々まで読んで、じっくり想像をしてみることをおすすめします。